3291457329_0b82b71fc4_zある経営者と、採用の話をしていた。考えさせられるところがあったので、ご紹介したい。

 

その経営者に「どのような人を獲得したいですか？」と聞いたところ、次のような答えが返ってきた。

「あまり沢山の人は必要ではありません。というか、できれば会社の人数は少ないほうが良い会社と思います。特に我々のようなテクノロジーの業界は、烏合の衆では困るわけです。 」

「なるほど。」

 

 

「フェイスブックの時価総額は23兆円、従業員はたったの1万人です。対して日立製作所の時価総額は4兆円、単体の従業員数は3万人以上。結局のところ、日立の従業員はフェイスブックの3倍なのに、時価総額は6分の1です。」

「ふーむ。」

「我々のような業界は、結局のところ優秀な人間がいれば、回ってしまう。というより、人を少なくするべきなのです。そのほうがマネジメントに係るコストも低くでき、コミュニケーションコストも安い。」

「…。」

「だから、年収400万円相当の人間を2人雇うより、年収800万円相当の人間を1人雇うほうがずっと良いのです。もっと言えば、年収800万円相当の人間を2人よりも、年収1600万円相当の人間1人のほうが良い。」

「業界の特性なんですかね？」

「そうだと思います。労働集約的な産業ではこうはいかないでしょう。」

「それだけ高給を提示すれば、手を上げる方はたくさんいらっしゃるのでは？」

「そうですね、でも残念ながらそういった有能な人々は極めて少ない。だから、人材獲得にはかなりのお金をかけています。もちろん、全世界からです。日本人だけではとても足りないのでね。」

「どうやって採用する予定ですか？」

「簡単です。有能な人から紹介してもらうのが一番早いです。」

「というと？」

「一番はうちの従業員で優秀と言われる人からの紹介、これは当たりの割合が最も高いです。つぎに取引先などの優秀な人に声をかけて、紹介をもらう。もちろん、ご紹介を頂いたらかなりの謝礼を支払っています。」

 

 

「人材獲得に失敗したことはないのでしょうか？」

「人材獲得で失敗したことのない会社は絶対にないでしょう。もちろんウチもあります。」

「そういった場合はどうするのですか？」

「基本は、退職金を積んでやめていただきます。結構な額なので、皆喜んで辞めていきます。」

「なるほど…。」

「ただ、そんなものは大した額ではありません。有能な人は、一人でその方の年収の何十倍、何百倍もの価値を生み出します。極端なことを言えば、10人に一人、100人に一人当たりがいればいいわけです。」

「そういう考え方の会社もあるんですね。」

「おそらく、これから増えるでしょう。価値を生み出すのは、労働ではなく知識と技能です。労働は単なるコストですが、知識と技能は資産です。これを理解しているかどうかで、競争に勝てるかどうかはかなり変わってくるでしょう。」

「そうかもしれません」

「ですが、知識と技能は「会社のもの」にはなりません。永遠に社員一人ひとりのものです。ですから、それを貸してもらうために私達は高給と、魅力的な仕事をもって迎え入れるのです。」

「ありがとうございます。勉強になりました。」

 

 

私はオフィスに戻り、その経営者の話をずっと反芻していた。

 

私は一つの質問を聞き忘れていた。

その方が高度な技能と知識を身に付けるまでの教育コストは、誰が支払うのか、と。

それは、「知らない誰か」が払ってくれるのだろうか。

 

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登壇者
安達裕哉（ティネクト株式会社 代表取締役社長）
Deloitteで12年以上にわたり大企業から中小企業まで業務プロセス改善コンサルティングに従事。近年はAIによるコンテンツ作成を専門とする。著書に『仕事ができる人が見えないところで必ずしていること』『頭のいい人が話す前に考えていること』など。

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(2026/6/26更新)

 

 

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(Photo:Philip McMaster)