ある経営者と、採用の話をしていた。考えさせられるところがあったので、ご紹介したい。
その経営者に「どのような人を獲得したいですか？」と聞いたところ、次のような答えが返ってきた。
「あまり沢山の人は必要ではありません。というか、できれば会社の人数は少ないほうが良い会社と思います。特に我々のようなテクノロジーの業界は、烏合の衆では困るわけです。 」
「なるほど。」
「フェイスブックの時価総額は23兆円、従業員はたったの1万人です。対して日立製作所の時価総額は4兆円、単体の従業員数は3万人以上。結局のところ、日立の従業員はフェイスブックの3倍なのに、時価総額は6分の1です。」
「ふーむ。」
「我々のような業界は、結局のところ優秀な人間がいれば、回ってしまう。というより、人を少なくするべきなのです。そのほうがマネジメントに係るコストも低くでき、コミュニケーションコストも安い。」
「…。」
「だから、年収400万円相当の人間を2人雇うより、年収800万円相当の人間を1人雇うほうがずっと良いのです。もっと言えば、年収800万円相当の人間を2人よりも、年収1600万円相当の人間1人のほうが良い。」
「業界の特性なんですかね？」
「そうだと思います。労働集約的な産業ではこうはいかないでしょう。」
「それだけ高給を提示すれば、手を上げる方はたくさんいらっしゃるのでは？」
「そうですね、でも残念ながらそういった有能な人々は極めて少ない。だから、人材獲得にはかなりのお金をかけています。もちろん、全世界からです。日本人だけではとても足りないのでね。」
「どうやって採用する予定ですか？」
「簡単です。有能な人から紹介してもらうのが一番早いです。」
「というと？」
「一番はうちの従業員で優秀と言われる人からの紹介、これは当たりの割合が最も高いです。つぎに取引先などの優秀な人に声をかけて、紹介をもらう。もちろん、ご紹介を頂いたらかなりの謝礼を支払っています。」
「人材獲得に失敗したことはないのでしょうか？」
「人材獲得で失敗したことのない会社は絶対にないでしょう。もちろんウチもあります。」
「そういった場合はどうするのですか？」
「基本は、退職金を積んでやめていただきます。結構な額なので、皆喜んで辞めていきます。」
「なるほど…。」
「ただ、そんなものは大した額ではありません。有能な人は、一人でその方の年収の何十倍、何百倍もの価値を生み出します。極端なことを言えば、10人に一人、100人に一人当たりがいればいいわけです。」
「そういう考え方の会社もあるんですね。」
「おそらく、これから増えるでしょう。価値を生み出すのは、労働ではなく知識と技能です。労働は単なるコストですが、知識と技能は資産です。これを理解しているかどうかで、競争に勝てるかどうかはかなり変わってくるでしょう。」
「そうかもしれません」
「ですが、知識と技能は「会社のもの」にはなりません。永遠に社員一人ひとりのものです。ですから、それを貸してもらうために私達は高給と、魅力的な仕事をもって迎え入れるのです。」
「ありがとうございます。勉強になりました。」
私はオフィスに戻り、その経営者の話をずっと反芻していた。
私は一つの質問を聞き忘れていた。
その方が高度な技能と知識を身に付けるまでの教育コストは、誰が支払うのか、と。
それは、「知らない誰か」が払ってくれるのだろうか。
（文責-ティネクト株式会社 取締役 倉増京平）
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