現在は、ソフトウェア技術者の雇用が大変難しくなっている。
2010年当時は求人倍率が1.0倍程度だったが、現在は2.5倍だ。（DODA）
したがって、企業側からすれば技術者は「来てくれるだけでありがたい」のが現状なのかもしれない。
が、現実はもう少し厳しい。多くのソフトウェア企業では「思ったよりもスキルが低くて後悔した」であったり、「言っていたことと違う」など、
現場と技術者のスキルのアンマッチも多く見られる。
なぜこのようなことが起こるのだろうか。
これに対して、米国ソフトウェア工学者の第一人者である、トム・デマルコは、次のような話を紹介している。
”サーカスの団長： 何年ぐらいお手玉をやっているの？
応募者：6年位です。
団長 ボールをいくつ扱える？3つ？4つ？それとも5つ？
応募者：いくつでも出来ますよ。
団長：火がついているものはどうかね？
応募者：できますとも。
団長：ナイフや斧や開いた葉巻箱やヒラヒラ帽子はどうだね？
応募者：みんなできますよ。
団長：一緒にやるおしゃべりは得意かい？
応募者：そりゃもう愉快にやりますよ。
団長：うん、良さそうだな。うちでやってもらうことにしよう。
応募者：あれ？…私のすごい芸、見ないんですか？
団長：ヘェー、それは考えつかなかったな。
やらせもしないで曲芸師を雇おうとするのば馬鹿げている。そんなことは常識だ。だが、技術者、設計者、プログラマー、グループリーダーなどを採用しようとするときは、この常識があまり通らない。
管理者は、設計結果やプログラムなどを見たいとは言わない。現実には、面接は単なるおしゃべりに終わっている。
管理者は、以前に作ったものと同じ程度のものを作れると仮定して、良い製品を作る者を雇いたいと思っている。したがって、管理者が応募者の仕事の質を推定するためには、生産物のサンプルを調べる必要がある。”
これはよく考えなくても当たり前のことだ。その人の仕事の出来不出来を調べるには、面接で何を言ったかよりも、「実際に何を作ったのか」を見たほうがはるかに良い判断ができる。
考えてみれば、新卒採用でも全く同じことが言える。面接でくだらないお喋りをするよりも、卒論や修論を見せてもらう、それを説明してもらうほうが遥かにその人の能力を測りやすい。
「ほんとうに良い人」を採用したいのであれば、表面的な面接のテクニックに関して云々言うより、きちんとその人の「成果物」を精査する方が、はるかに良いのは間違いない。
(2025/6/16更新）
ティネクト（Books&Apps運営会社）提供オンラインラジオ第4回目のお知らせ。
＜本音オンラインラジオ MASSYS’S BAR＞
第4回テーマ 地方創生×教育
2025年ティネクトでは地方創生に関する話題提供を目的として、トークイベントを定期的に開催しています。
地方創生に関心のある企業や個人を対象に、実際の成功事例を深掘りし、地方創生の可能性や具体的なプロセスを語る番組。リスナーが自身の事業や取り組みに活かせるヒントを提供します。
【ご視聴方法】
ティネクト本音オンラインラジオ会員登録ページよりご登録ください。ご登録後に視聴リンクをお送りいたします。
当日はzoomによる動画視聴もしくは音声のみでも楽しめる内容となっております。
【ゲスト】
森山正明（もりやま まさあき）
東京都府中市出身、中央大学文学部国史学科卒業。大学生の娘と息子をもつ二児の父。大学卒業後バックパッカーとして世界各地を巡り、その後、北京・香港・シンガポールにて20年間にわたり教育事業に携わる。シンガポールでは約3,000人規模の教育コミュニティを運営。
帰国後は東京、京都を経て、現在は北海道の小規模自治体に在住。2024年7月より同自治体の教育委員会で地域プロジェクトマネージャーを務め、2025年4月からは主幹兼指導主事として教育行政のマネジメントを担当。小規模自治体ならではの特性を活かし、日本の未来教育を見据えた挑戦を続けている。
教育活動家として日本各地の地域コミュニティとも幅広く連携。写真家、動画クリエイター、ライター、ドローンパイロット、ラジオパーソナリティなど多彩な顔を持つ。X（旧Twitter）のフォロワーは約24,000人、Google Mapsローカルガイドレベル10（投稿写真の総ビュー数は7億回以上）。
【パーソナリティ】
倉増 京平（くらまし きょうへい）
ティネクト株式会社 取締役 / 株式会社ライフ＆ワーク 代表取締役 / 一般社団法人インディペンデント・プロデューサーズ・ギルド 代表理事
顧客企業のデジタル領域におけるマーケティングサポートを長く手掛ける。新たなビジネスモデルの創出と事業展開に注力し、コンテンツマーケティングの分野で深い知見と経験を積む。
コロナ以降、地方企業のマーケティング支援を数多く手掛け、デジタル・トランスフォーメーションを促進する役割を果たす。2023年以降、生成AIをマーケティングの現場で実践的に活用する機会を増やし、AIとマーケティングの融合による新たな価値創造に挑戦している。
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