上司が部下を育てられなくなってきている。

8295463728_edbb0e2fa3_z 最近相談されることの多い、経営上の悩みの1つが「上司が部下を育てられなくなってきている」という悩みだ。最近立て続けに同じような悩みを持つ経営者にお会いして、状況を聞くと、概ね次のような状況だ。

経営者は言う。

「上司が育成したくない、というわけではないんだよ。もちろん、育成していない、というわけでもない」

「ではどのような状況なんでしょう？」

「いや、育てられないんだよね。部下を。」

「どういうことですか？」

「あまりはっきりいいたくないのだが…要するに、彼らの持っていた知識やスキルが、既に役に立たなくなっていて、部下に教えても大して仕事の役に立たない、ということがたくさんあるんだよ。

逆に、仕事で必要なスキルは、若い子たちのほうが遥かに強かったりする。技能の逆転が起きているんだよね。」

どうやら、想像以上に上司の持っていた知識の陳腐化のスピードが早いようで、若い子たちは「上司はガミガミ言うだけの、スキルも知識もない、うるさいだけの存在」とみなしている向きがある。

経営者は続ける。

「例えば、営業のような伝統的な職種も、例外じゃないんだよ。相手の担当者も若くなっているからね。SNSの話や、マーケティングの話についていけなくなっている。

お客さんとの情報共有もクラウド上で行っているようなんだけど、正直上司の中にはかなり苦労している人もいるみたいなんだよね」

「営業は、対人スキルが重要なのでは？」

「相手が年配だとそれでもいいんだけど、相手が若いと、「こんなことも知らないの」とスタートラインにすら立てない感じだね。ベテランのヒトはなかなか新しいスキルを身につけようとしないし…困ったものだよ」

技術や知識の陳腐化のスピードが極めて早い現在、前線から3年ほど遠ざかっただけでも、現場の恐ろしいほど早い変化について行けなくなる人が多いという。

実際、「下積みが無意味」と考える人の増加は、このような状況を反映してのことだろう。「何年も頑張ってスキルを付けても、結局陳腐化するのであれば、割にあわない」と考える人が増えるのは当然だ。

これは年配の方々だけではなく、産休などで前線を離れた女性にとっても深刻な問題だ。例えば、日本女子大学は、「リカレント教育」という再就職支援プログラムを作り、そのような女性の方々に対する支援を行っている。

日本女子大学リカレント教育課程は、大学卒業後に就職しても育児や進路変更などで離職した女性に１年間（２学期）のキャリア教育を通して、高い技能・知識と働く自信・責任感を養い、再就職を支援するプログラムです。
社会の変化に対応した新しいあなたの発見と、充実したキャリア（生き方）を応援します。

（リンク：http://www5.jwu.ac.jp/gp/recurrent/）

文科省によれば、リカレント教育へのニーズは高まっているという。

年配だからといって、最新の知識やテクノロジーに疎くて良いという言い訳は、もはやあり得ない。「長年培った技能」の陳腐化のスピードは、今後ますます早くなるのだから。

【安達が東京都主催のイベントに登壇します】

ティネクト代表・安達裕哉が、“成長企業がなぜ投資を避けないのか”をテーマに東京都中小企業サイバーセキュリティ啓発事業のイベントに登壇します。借金＝仕入れという視点、そしてセキュリティやDXを“利益を生む投資”とする考え方が学べます。

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3. サイバーセキュリティは「利益を生む投資」である
・直接利益を生まないと誤解されがちだが、売上に貢献する要素は多数（例：広告、ブランディング）
・大企業・行政との取引には「セキュリティ対策」が必須
・リスク管理の観点からも、「保険」よりも遥かにコストパフォーマンスが良い
・経営者のマインドセットとして、投資=成長のための手段
・サイバーセキュリティ対策は攻守ともに利益を生む手段と考えよう

【登壇者紹介】

安達裕哉（あだち・ゆうや）
ティネクト株式会社代表取締役／ワークワンダース株式会社代表取締役CEO
Deloitteにてコンサルティング業務に従事後、監査法人トーマツの中小企業向けコンサル部門立ち上げに参画。大阪・東京支社長を経て、2013年にティネクト株式会社を設立。
ビジネスメディア「Books&Apps」運営。2023年には生成AIコンサルティングの「ワークワンダース株式会社」も設立。
著書『頭のいい人が話す前に考えていること』（ダイヤモンド社）は累計82万部突破。2023年・2024年と2年連続で“日本一売れたビジネス書”に（トーハン／日販調べ）。

日時：
2025/7/14（月） 16:30-18:00
参加費：無料
Zoomビデオ会議（ログイン不要）を介してストリーミング配信となります。

お申込み・詳細
お申し込みはこちら東京都令和7年度中小企業サイバーセキュリティ啓発事業「経営者向け特別セミナー兼事業説明会フォーム」よりお申込みください

(2025/6/2更新）

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