スタートアップ企業は、とにかく資源が少ない。人もお金も時間も足りないので、必然的に「より短く、より賢く働くにはどうしたら良いか」を考えざるををえない。

そして、当たり前だが多くのスタートアップ企業の方々を見て、「より短く、より賢く働く」を実現している会社ほど成功する可能性は高いと感じる。

 

では、どうしたら彼らのように「より短く、より賢く」が可能になるのだろうか。

様々なスタートアップを観察すると、幾つかの共通の原則が浮かび上がる。なお、これらのマネジメントは、スタートアップ企業でなくても適用可能なはずである。

 

 

1.「時間」ではなく「成果」で給与が支払われていると考える

時間給ではなく、成果給という考え方に移行しなければ、「より短く、より賢く」は実現しない。時間給は早く仕事を終わらせてしまうと、給与が下がるからだ。

なお「成果が定義できない仕事」は、そもそも資源の少ない会社はやるべきではない。

 

2.同僚と仲良くするよりも「組織貢献」に重きをおく

ピーター・ドラッカーは、「コミュニケーション能力で良い人間関係が保てるわけではない、貢献に焦点を合わせることで、良い人間関係が保てる」と言った。

一緒に働く人間と仲良くする必要は全くない。一緒に成果を出すことが良い関係を築く条件だからだ。社内の人間関係に気を取られている人間は、要するに仕事をしていないのでヒマなのである。

 

3.努力は賞賛の対象である

いくら努力しても成果が出なければダメ、という人がいるが、それは謬見である。良い組織においては、ほぼ例外なく努力や熱意は賞賛の対象である。

だが、勘違いしてはいけないのが、長時間労働は努力ではなく、むしろ怠慢、あるいは能力不足という点だ。

一定の成果を上げるために投入した労力が少なければ少ないほど、いい仕事をしたといえるのだから、長時間労働は「知的怠慢」「低い能力」の発露である。

努力とは最小限の労力で最大の成果を上げるための試行錯誤のことである。

 

4.利益率の低い仕事をしない

利益率の低い仕事をしない、という決断こそ、「より短く、より賢く働く」ことの絶対的条件の1つだ。利益率の低い仕事には、能力の低い人しか集まらず、しかも長時間労働をしても見返りは少ない。

 

5.「ありがとう」「ごめんなさい」を言える人だけをあつめた文化

ありがとう、ごめんなさいをきちんと言える人だけを採用することが、「より短く、より賢く働く」ことの重要な条件である。

なぜなら、この2つのあいさつを支えるものは「謙虚さ」だからだ。謙虚さのない人間に賢さは宿らない。

 

6.こだわりよりデータを重視

個人個人のこだわりは数あれど、そんなことで議論することは時間の無駄であり、生産性を落とす。必要なのはこだわりではなく、客観性、合理性、そしてデータである。バイアスを極力少なくするほうが、良い意思決定ができるからだ。

精神論や、訳のわからないこだわりにかまっているヒマはない。「議論してもわからないから、とりあえずデータを取ろう」と言える会社が、「より短く、より賢く」働ける。

 

7.曖昧ではない、明確に定義された具体的な理念を持つ

「理念やビジョンがあるから会社がまとまる、なんて大嘘」というコンサルタントの話。にも書いたが、曖昧で大きすぎる理念は、何の役にも立たない。

・世の中の役に立つ

・イノベーションを起こす

・顧客満足を実現する

といった理念は、いずれもお題目以外の何者でもない。せいぜい経営者の自己満足と、銀行への資料に入れる程度だ。

自分たちの役割を明確に定義し、具体的に成し遂げるべきことがわかる理念が設定されていなければ、社員は「何をやり、何を捨てるか」がわからない。

 

 

合理的な会社は、精神論や思い込みで動く会社よりも遥かに強力、かつ安定した経営ができる。

見習いたいものである。

 

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システム開発やITコンサルティングを経て、
外資系製薬企業で15年以上のITビジネスパートナーとして人事からコマーシャル、 メディカルなど製薬企業の様々な分野のプロジェクトに携わる。
現在はネクセラファーマ株式会社で、システムだけではなく、企業風土改革や業務改善をリードし、
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岡田 雄太(ワークワンダース株式会社 CTO)
野村総合研究所に新卒入社後、証券総合バックオフィスシステムやオンライントレードシステムなどの開発に従事。
その後、8 Securities(現SoFi Hong Kong)へ出向し、日本人唯一のエンジニアとして国際的なプロジェクトに携わる。
BOOSTRYでは信託銀行向けSaaSの立ち上げと成長を牽引。
WiseVineではCTOとして開発組織を30名規模に拡大し、プロダクト開発を推進。
2025年4月よりワークワンダース株式会社CTOに就任。AI活用を中心とした開発支援をリードする。


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(2026/01/19更新)

 

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