かつて私は職場で、「無能は自己責任」という発言をよく聞いた。
例えば、下のような発言もオブラートに包まれてはいるが、「無能は自己責任」と同じ意味である。
「成長は本人の努力次第」
「結局はやる気でしょ」
「才能ないやつはなにやってもダメ」
上の発言は、率直に言えばほぼ正しい。（と思う時も多い）
正しいが、だからこそ「自己責任でしょ」という言葉を安易に使ってはいけない。
なぜか。
それの理由は仲の良かった、ある経営者とのやり取りにある。
仕事の合間に、共に昼食を食べに行った時、彼は何気なく言った。
「どうも、うちのマネジャーたちが、部下の育成を軽んじているようにみえるんだよね。」
「そうですか？たしかにドライな人が多い気はしますが……なぜそう思われたのですか？」
「最近、すぐに「自己責任」と発言する社員が目立つから……かな。」
「自己責任……？」
「そう。「自己責任」という言葉はね、安易につかっちゃいけない言葉なんですよ。」
「結構つかってましたｗ」
「ダメだって。「自己責任」って言うワードは、単なる逃げ。特にマネジャーが部下に「自己責任」というのはタブー。」
「……もう少し詳しく教えていただけないでしょうか。」
その経営者は座り直して、語り始めた。
「そもそも。自己責任なるものは存在しているのか、と問われたらどう思う？」
「哲学的問いですね。」
「いや、本質だよ。人が生きるにあたって「完全にその人の責任」というものは存在しないんじゃないか、と私は思っているんだよ。貧乏も、仕事ができないのも、１００％その人の責任なのか、と言われて、そうだとは断言できないだろう？」
「まあ、そうです。」
「そもそも、生まれてきたのは本人の意思とは無関係だから。」
「極端ですねｗ」
「だから、「自己責任なんだから、オレは知らない」っていうのは、要するに「オレは知らない」ってこと。」
私は、できない部下のことを思いうかべると、その発言には納得がいかなかった。
「いやいや、言いたいことはわかりますけど、でも全然努力しない人の評価が低いのは「自己責任」と言えませんか？」
「言えない。というより、「言ってはいけない」だな。」
「なぜですか？」
「「無能が誰の責任か」なんて、どうでもいい話なんだから。」
「……」
「無能なやつを鍛えるのが面倒なら、オレはあいつの面倒を見きれない、一緒に働きたくない、って言えばいいじゃない。ワガママだけど、そのほうがまだわかる。「自己責任」とか言って、ごまかすなと。」
私は自分が批判されているように感じたので、反論したかった。
「なるほど。でも「自己責任」と言ってはいけないとなると、「どんなやる気のないやつも、手をかけて育てなきゃいけない」ということになるのではないでしょうか？」
「いやいや、そこはつながらないよ。」
「なぜですか？」
「会社は「鍛えたら役に立ちそうなら救う」し、「どうやっても役に立たなさそうなら切る」だけ。そして「切る」人数が少ないほうが良いマネジャー、ってだけ。」
「……」
「だから「それは自己責任」って安易に言うマネジャーは、「そもそも、お前ちゃんと教えてすらいないじゃん。彼らが学ぶように工夫してみろよ。それお前の仕事だろ。」っていうツッコミをしたくなるね。」
私は最後に聴いた。
「無能が「自己責任ではない」ならば、我々は彼らを救う義務があるのでしょうか。」
「義務なんかないよ。無能と関わりたくないなら、無視すればいい。人を切りたいやつは切ればいい。でも、人を無視したり切ったりするよりも、人を救う人の方に、富と人が集うのは当然だとは思うけど。」
(2025/5/8更新）
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登壇者紹介：
松原 亮 氏（株式会社TOKIUM 取締役）
東京大学経済学部卒業後、ドイツ証券に入社し投資銀行業務に従事。
2020年に株式会社TOKIUMに参画し、当時新規事業だった請求書受領クラウド「TOKIUMインボイス」の立ち上げを担当。
2021年にはビジネス本部長、2022年より取締役に就任し、経費精算・請求書処理といったバックオフィスDX領域を牽引。
業務効率化・ペーパーレス化の分野で多くの企業の課題解決に携わってきた実績を持つ。
安達 裕哉 氏（ワークワンダース株式会社 代表取締役CEO）
Deloitteで大手企業向けの業務改善コンサルティングに従事した後、監査法人トーマツにて中小企業向け支援部門を立ち上げ、
大阪・東京両支社で支社長を歴任。2013年にティネクト株式会社を設立し、ビジネスメディア「Books＆Apps」を運営。
2023年には生成AIに特化した新会社「ワークワンダース株式会社」を設立。生成AI導入支援・生成AI活用研修・AIメディア制作などを展開。
著書『頭のいい人が話す前に考えていること』（ダイヤモンド社）は累計71万部を突破し、2023年・2024年と2年連続でビジネス書年間1位（トーハン／日販調べ）を記録。
日時：
2025/5/16（金） 15:00-16:00
参加費：無料 定員：50名
Zoomビデオ会議（ログイン不要）を介してストリーミング配信となります。
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