megumi(写真は「によどの恵み畑」を運営ている古城さんです)

はじめまして。安達さんと一緒に高知県の農家を支援している加賀です。今回は私が取材した、「によどの恵み畑」古城さん(ふるき)を紹介します。

古城さんは2年前に神奈川県から「地域おこし協力隊」として高知県仁淀町に移住したそうです。移住したのは下の写真にもある地元でも有名な仁淀川の「仁淀ブルー」に魅了されたようです。

地域おこし協力隊とは(総務省)

地域おこし協力隊は、人口減少や高齢化等の進行が著しい地方において、地域外の人材を積極的に誘致し、その定住・定着を図ることで、意欲ある都市住民のニーズに応えながら、地域力の維持・強化を図っていくことを目的とする取組です。

具体的には、地方自治体が都市住民を受入れ、地域おこし協力隊員として委嘱し、一定期間以上、農林漁業の応援、水源保全・監視活動、住民の生活支援などの各種の地域協力活動に従事していただきながら、当該地域への定住・定着を図っていくものです。

niyodogawa

(高知県の仁淀川です)

古城さんは、地域おこし協力隊をしながら完全無農薬の有機農業をはじめました。農業には以前から興味があったようです。最初は自家消費のために作られていたそうですが、収穫できる量も多くなり品質も安定してきたので誰かに食べてもらいたいと思うようになったようです。

古城さんのような地方に移住して、就農する人は多いのではないかと思います。

 

一方で現在、就農人口は年々減ってきています。農林水産省の新規就農者の推移によると

平成22(2010)年の新規就農者は5万5千人となり、前年に比べて18%(1万2千人)減少しました。39歳以下の新規就農者は、1万3千人(うち新規雇用就農者5千人)と前年に比べて13%(1,880人)減少しました。

日本の農業は「青年新規就農者の確保・育成」が課題になっています。

 

減少の理由は「大変なわりにもうからない」というのが理由のようで新規就農者は作っても売り先がないのが実態のようです。

したがって現在のところ、作った野菜は自家消費できないものは全て廃棄しているそうです。

 

 

そこで今回は、「によどの恵み畑」をご紹介します。仁淀川の流域で育つ野菜はとてもきれいな水で育った野菜なのですごくみずみずしいものばかりです。

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(写真が「によどの恵み畑」です)

無農薬ということで、例によって雑草がたくさん生えています。この季節は農作物が一番少ない時期だそうです。

 

畑でとれる野菜のご紹介です。

まずは、古くからこの地域は「田村カブ」という伝統野菜が生産されています。

収穫した後に種を採って保存し、翌年その種を再び畑に撒くことで地域の風土に適応しながら、地域住民の手によって受け継がれてきた仁淀川町の財産です。形はよくないですが、味はとても新鮮で抜群においしいです。が、このカブも売り先がないので廃棄するそうです。

niyodokabu

下は大根です。

niyododaikon

下はえんどう豆です。6月ごろには食べれるようです。

niyodoendo

少し変わったところで、下は小麦になります。これは古城さんが好きで栽培しているようです。これ以外にも4月ぐらいからはそばも育てるそうです。国産の小麦はとてもおいしいそうです。パンなどでは「国産小麦」を謳うお店もありますね。

下は植えたばかりのきんかんです。大きくなるとたくさん実がなるようです。

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古城さんのような農業をはじめたばかりの農家を応援する仕組みは世の中にたくさんあるようです。ただ、現状はなかなかうまく利用できないのが実態だと感じました。

 

古城さんのような都会から地方に移住をして生活をするために農業をはじめる方はすごく多いとおもいます。ただやはり課題は流通です。「実績や作る量が少ないから売り先がない」が実態です。

世の中には大量生産品でない野菜を求めている方も多いはずなのですが…。

 

われわれも、移住し農業をはじめた方が簡単に野菜を販売できるルートを作っていこうと考えています。

 

⇒続き 【農業ブログ第9回】規格外野菜を購入していただける方を5組、募集します。

 

・農家の支援を始めました。農業にご興味あればぜひ!⇒【第一回】日本の農業の実態を知るため、高知県の農家のご支援を始めます。

 

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安達 裕哉(あだち・ゆうや)
ティネクト株式会社 代表取締役/ワークワンダース株式会社 代表取締役CEO
Deloitteにてコンサルティング業務に従事後、監査法人トーマツの中小企業向けコンサル部門立ち上げに参画。大阪・東京支社長を経て、2013年にティネクト株式会社を設立。
ビジネスメディア「Books&Apps」運営。2023年には生成AIコンサルティングの「ワークワンダース株式会社」も設立。
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(2025/6/2更新)