東洋経済で良い記事を見た。
2002年に、小柴昌俊先生(東京大学特別栄誉教授)がノーベル物理学賞を受賞した際、多くのメディアが「その成果は将来、何かの役にたつのでしょうか」と聞きました。
小柴先生は、大きな星が最後に爆発するとき(超新星爆発)に放出されるニュートリノという素粒子をとらえることに成功しました。(中略)
この素粒子は1秒間に私たちの体を何兆個も通り抜けるほど大量に存在しますが、その存在を感じることはほぼありません。なぜなら、物質とほとんど反応しないからです。そのような物質が、将来、通信か何かの「役に立つ」とは考えにくい。そこで小柴先生は「まったく役立たない」と、明快に説明していました。”(東洋経済ONLINE)
「なんの役に立つのですか?」と問われ、「全く役に立たない」と回答するのはむしろ自信の現れだろうが、企業において、通常そのような答えは「してはいけない」回答だ。
総務省のデータでは、近年では企業が研究所を閉じたり、予算を縮小するなどの傾向が見られる。
”我が国の研究開発投資の大宗は、民間企業によってきたが、リーマンショック以降急減している。例えば、NTTグループやNHKにおける研究開発費も2001年度と2010年度を比較すると大きく減少している。また、民間企業は研究開発費を削減する中で、基礎研究よりも成果に結びつきやすい開発研究を重視する傾向にある。”
「なんの役に立つのか?」であったり、「どれくらい儲かるのか?」と言った質問に基礎研究は回答することが出来ない。出来ないから、基礎研究なのだ。
経済産業省はこの状況を見て、「将来の競争力に大きな影響が出るおそれ」と分析している。
実際には、今すぐには役立たないけれど、やっておかなければならないことがある、という認識は、おそらくほとんどの人が持っているだろう。しかし、日本において基礎研究はますます縮小している。
なぜこのような状況なのだろうか。フツーの回答では、「企業が短期志向になっている」という回答かもしれない。
しかし、個人的にはそれだけではないと思う。
本当の理由は「基礎研究をやりたい人が減っている」のではないだろうか。企業の都合ではなく、むしろ個人の都合で基礎研究が行われなくなっているのでは、と思う。
なぜなら、「基礎研究は報われない(にくい)」からだ。
研究が基礎的であるほど、科学全体へのインパクトは大きい、しかしそれは自分への金銭的なリターンがとても得られにくいということを意味する。純粋に研究が好き、地位も名誉も関係ない、報われるかどうかは問題ではなく、純粋に歴史に自分の名を残したい、そういう学者が、基礎研究をやる。
ノーベル賞を貰えれば大成功だ。しかし、それは研究者の中の極々一部であり、ほとんどの基礎研究者は無名のまま一生を終える。
だから、私はそういう献身的な基礎研究者に感謝したい。彼らの働きがあってこその、科学の発展、人類の発展だと思う。
(画像:Wikipedia)
【安達が東京都主催のイベントに登壇します】
ティネクト代表・安達裕哉が、“成長企業がなぜ投資を避けないのか”をテーマに東京都中小企業サイバーセキュリティ啓発事業のイベントに登壇します。借金=仕入れという視点、そしてセキュリティやDXを“利益を生む投資”とする考え方が学べます。

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借金はコストではなく、未来への仕入れ—— 「直接利益を生まない」とされがちな分野にも、真の成長要素が潜んでいます。【セミナー内容】
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・金利を無意味なコストと考えるのは「直接利益を生まない」と誤解されているため
・同様の理由で、DXやサイバーセキュリティは後回しにされる
3. サイバーセキュリティは「利益を生む投資」である
・直接利益を生まないと誤解されがちだが、売上に貢献する要素は多数(例:広告、ブランディング)
・大企業・行政との取引には「セキュリティ対策」が必須
・リスク管理の観点からも、「保険」よりも遥かにコストパフォーマンスが良い
・経営者のマインドセットとして、投資=成長のための手段
・サイバーセキュリティ対策は攻守ともに利益を生む手段と考えよう
【登壇者紹介】
安達 裕哉(あだち・ゆうや)
ティネクト株式会社 代表取締役/ワークワンダース株式会社 代表取締役CEO
Deloitteにてコンサルティング業務に従事後、監査法人トーマツの中小企業向けコンサル部門立ち上げに参画。大阪・東京支社長を経て、2013年にティネクト株式会社を設立。
ビジネスメディア「Books&Apps」運営。2023年には生成AIコンサルティングの「ワークワンダース株式会社」も設立。
著書『頭のいい人が話す前に考えていること』(ダイヤモンド社)は累計82万部突破。2023年・2024年と2年連続で“日本一売れたビジネス書”に(トーハン/日販調べ)。
日時:
2025/7/14(月) 16:30-18:00
参加費:無料
Zoomビデオ会議(ログイン不要)を介してストリーミング配信となります。
お申込み・詳細
お申し込みはこちら東京都令和7年度中小企業サイバーセキュリティ啓発事業「経営者向け特別セミナー兼事業説明会フォーム」よりお申込みください
(2025/6/2更新)