私は社会人1年目の頃、研修で「メールは必ず1日以内に返すこと。それがマナー」と、教わった。
その6年後、私の在籍していた会社は、「企業向けの研修」をやっていた。その一つに「若手向けのタイムマネジメント」のコースがあったのだが、そのテキストには「メールを開くのは1日3回程度にしましょう。」と書かれていたのを覚えている。
そのテキストには、
・メールが着信した都度、それに対応していたら作業が中断され、作業の能率が落ちる
・メールの返信が3時間程度遅れたところで、怒る人はいない
と書かれていた。従って、そのテキストの教えるところでは、メールを開くのは朝、昼、夕方の三回。余計な仕事への割り込みを減らし、生産性を高めようという趣旨だった。
しかし、今はどうも状況が違ってきているようだ。最近訪れた複数の会社でこの話をした所、
「安達さん、メールはすぐに返さなきゃ駄目でしょ」と言われたのだ。
私が教わってきたこととは異なる。話を聞くと、「うちの上司はメールを送って、1時間以内には返信しないと怒りますよ」というものや、「メールを見たら、直ぐに返信して欲しい」という方まで、様々だった。
しかし、どうなのだろう。メールを常にチェックし、返信をすぐにしなければならない、というのは結構なプレッシャーだ。特に作業があったり、お客さんの対応をしていたりすると、どうしても返信は遅れるし、時には相手に再考を促すため、わざとすぐに返信を送らず、時間をおいてから返信をするということもある。
もちろん、私だってメールを送った相手が直ぐに返事を返してくれたほうが助かることが多いし、嬉しいとは思う。
しかし、だからといって「直ぐに返信してくれないと相手に対して怒りがこみ上げる」というのは若干行き過ぎである気もする。
本当に緊急の用事であれば、電話を使ったほうが良い、と思ってしまうのだ。
LINEの「既読」機能はなぜ無くならないかという記事にも書いたが、すぐに返信を返さない、という行為が「失礼である」と認識されだしたのは、LINEが普及しだしてからではないか。
この時期から、「メッセージの受信者」よりも、「メッセージの発信者」の方が優遇され始めたと感じる。
本来、メッセージの処理は「受け手」に任されてきた。無視しようが、返事を返そうが、いつ反応しようがそれは、「メッセージを受け取る側」に任されてきた。「返事を返さない、という返事」も選択肢として存在していた。
その権利を、LINEは取り上げたのだ。
「LINEはメッセージ送信者のワガママを叶えます！」
そういうことだ。
しかし、本来メッセージは「受け手」を中心に考えなければならないものである。コミュニケーションとはそういうものだ。
（LINEの「既読」機能はなぜ無くならないか 一部修正）
私の考え方が間違っているかもしれない。しかし、ピーター・ドラッカーも言っているではないか。
コミュニケーションを成立させるのは受け手である。コミュニケーションの内容を発するものではない。彼は発するだけである。
自分も年をとったせいで説教臭くなったのかもしれない。「そんな小難しい話ではない」と一蹴していただければ幸いである。
【安達が東京都主催のイベントに登壇します】
ティネクト代表・安達裕哉が、“成長企業がなぜ投資を避けないのか”をテーマに東京都中小企業サイバーセキュリティ啓発事業のイベントに登壇します。借金＝仕入れという視点、そしてセキュリティやDXを“利益を生む投資”とする考え方が学べます。
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借金はコストではなく、未来への仕入れ—— 「直接利益を生まない」とされがちな分野にも、真の成長要素が潜んでいます。【セミナー内容】
1. 投資しなければ成長できない
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・金利を無意味なコストと考えるのは「直接利益を生まない」と誤解されているため
・同様の理由で、DXやサイバーセキュリティは後回しにされる
3. サイバーセキュリティは「利益を生む投資」である
・直接利益を生まないと誤解されがちだが、売上に貢献する要素は多数（例：広告、ブランディング）
・大企業・行政との取引には「セキュリティ対策」が必須
・リスク管理の観点からも、「保険」よりも遥かにコストパフォーマンスが良い
・経営者のマインドセットとして、投資=成長のための手段
・サイバーセキュリティ対策は攻守ともに利益を生む手段と考えよう
【登壇者紹介】
安達 裕哉（あだち・ゆうや）
ティネクト株式会社 代表取締役／ワークワンダース株式会社 代表取締役CEO
Deloitteにてコンサルティング業務に従事後、監査法人トーマツの中小企業向けコンサル部門立ち上げに参画。大阪・東京支社長を経て、2013年にティネクト株式会社を設立。
ビジネスメディア「Books&Apps」運営。2023年には生成AIコンサルティングの「ワークワンダース株式会社」も設立。
著書『頭のいい人が話す前に考えていること』（ダイヤモンド社）は累計82万部突破。2023年・2024年と2年連続で“日本一売れたビジネス書”に（トーハン／日販調べ）。
日時：
2025/7/14（月） 16:30-18:00
参加費：無料
Zoomビデオ会議（ログイン不要）を介してストリーミング配信となります。
お申込み・詳細
お申し込みはこちら東京都令和7年度中小企業サイバーセキュリティ啓発事業「経営者向け特別セミナー兼事業説明会フォーム」よりお申込みください
(2025/6/2更新）
