まず前提として、人間は元来「論理的に考える」のは苦手である。
ノーベル経済学賞を受賞した経済学者、ダニエル・カーネマンは次のような問題を引き合いに出す。*1
できるだけすばやく、論理的に成り立つかどうか答えてほしい。二つの前提から最後の結論は導き出せるだろうか。
すべてのバラは花である。
一部の花はすぐにしおれる。
したがって、一部のバラはすぐにしおれる。
無論、回答はNOである。
だが殆どの人は「YES」と思ってしまう。
カーネマンは、「ほとんどの人の頭にはもっともらしい答えがすぐに思い浮かぶ。だが、それは多くの場合間違っている。」という。
これを打ち消すのは至難の業だ。
というのも、「だってバラはすぐにしおれるじゃないか」という内なる声がしつこくまとわりついて、論理をチェックするのが難しくなるからだ。(中略)たいていの人は、結論が正しいと感じると、それを導くに至ったと思われる論理も正しいと思い込む。
たとえ実際には成り立たない論理であっても、である。
ここで重要なのは「人ならだれでも論理が苦手」であるという事実だ。
もちろん中には「用心深い人」もいる。
しかしそれは彼が、意図的に努力して注意深くなるように努力しているから、そうなのであって、人は「論理が苦手」という脳の構造そのものから逃れることはできない。
なので、それなりの頻度で「仕事はできるのに、ロジックは破綻している人」に出会う。
例えば、勘がよく、極めて有能な経営者であっても、しばしばその結論に至った筋道を説明できない。傍から見ると「どう考えても、不条理なこと」を言っているので、周りは困る。
だが、逆に「論理的に考えること」は、訓練次第で身につく、と考えることもできる。
「論理的思考などいらぬ」という潔い方もいるだろうが、仕事には論理性が必要なシーンも多い。
では「論理的思考」がどのような訓練で身につくのか。
例えば国語の勉強である。
テストで「主人公が次のような行動をしたのはなぜか?理由を説明せよ」といった理由を尋ねる設問がある。
こう言った設問は一種の「訓練」だ。
何回も何回も、
「◯◯だから。」
と語尾につけて解答し、それにマルバツをつけられていくうちに、「スジが通っている」「通っていない」を徐々に判断できるようになっていく。
こんなところから、訓練は始まる。
他にも「著者のいいたいことは何か?要約せよ」という設問に、多くの人は 文中に書かれていることではなく「自分が思ったこと」を答えてしまう。
「絶対に勝手に著者の意見を推測するな。文中に書かれていないことは、単なるお前の意見だ。文中から探せ」
と国語の先生は言うが、そういった場で都度指摘され「ああ、私は独りよがりなんだな」と気づくうちに「人の意見」と「自分の意見」の差に気づくようになる。
「国語」は非常に重要な訓練の場なのだ。
また、大学でも訓練を受ける。
昔、論文を書く時に教授に「あなたの意見を書く部分、先行研究の部分、客観的なデータの部分がごっちゃになっていて、論文の体をなしていない」と怒られたことがある。
こういうものは、勝手な形式で書いてはいけない。論理的に説明が必要な「論文」は、わかりやすくするために、ある程度形式が決まっているのである。
例えば、
先行研究(確かとしていい事実)
課題提起と仮説(自分の推測)
実験手法と結果のデータ(事実)
自分の結論(意見)
を、論文では順序立てて書かないといけない。
これを身につけるため、他者の論文を読み漁り、説得力のある書き方を真似し、先生から訂正をもらって書き直す、その訓練が、文章力を高め、ひいては論理的に考える力を高める。
「論理」は、こう言った地味な訓練の中で磨かれる。
「学校教育は役に立たない」と言われがちだが、社会に出てから必要な技能の訓練方法についての知恵が、学校教育には数多く含まれている。
「論理的に考える/書く」は、人間の本能とは異なるので、ある程度の期間に渡る訓練が絶対に必要である。だから、社会人になってから急に「論理的であれ」と言われても、これは短期間で身につくものではない。
ちょっとした「研修」や「読書」で身につくタイプの技能ではないのだ。
したがって、もし部下/新人が「論理に弱い」のであれば、それは学校教育と同じような、辛抱強い訓練が必要であることを意味する。
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【登壇者紹介】
安達 裕哉(あだち・ゆうや)
ティネクト株式会社 代表取締役/ワークワンダース株式会社 代表取締役CEO
Deloitteにてコンサルティング業務に従事後、監査法人トーマツの中小企業向けコンサル部門立ち上げに参画。大阪・東京支社長を経て、2013年にティネクト株式会社を設立。
ビジネスメディア「Books&Apps」運営。2023年には生成AIコンサルティングの「ワークワンダース株式会社」も設立。
著書『頭のいい人が話す前に考えていること』(ダイヤモンド社)は累計82万部突破。2023年・2024年と2年連続で“日本一売れたビジネス書”に(トーハン/日販調べ)。
日時:
2025/7/14(月) 16:30-18:00
参加費:無料
Zoomビデオ会議(ログイン不要)を介してストリーミング配信となります。
お申込み・詳細
お申し込みはこちら東京都令和7年度中小企業サイバーセキュリティ啓発事業「経営者向け特別セミナー兼事業説明会フォーム」よりお申込みください
(2025/6/2更新)
【著者プロフィール】
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